スマレジ・シミズBlog

モバイルPOSシステム「スマレジ」飲食向けOES「Waiter」のTIPS/裏技情報を営業チーム持ち回りで書いていました。
しかし、いまはとなっては大阪本社で働いているスマレジ・シミズが勝手に書いている非公式サイトです。

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さて、前回に続き昨年12月13日(日)に行った『The Economist』勉強会のレポートを掲載しますね。
それでは今回は、『Clear thinking needed』という記事を読んでいきましょう。
※上記リンク先に原文あり。


『Clear thinking needed』要約

1.人間が作り出した危険な気候変動に対して現在の政策は削減に対して寄与していない。
欧州、米国、中国といった地域での風車と太陽光パネルは、炭酸ガスの排出量を減らすことに貢献できていない。

2.エネルギーテクノロジーを増やす為の研究が最も必要。
その為の3つの要素
①大きなリスクを減少させるための資金投資は理に適っている。
②現在の気候政策は、多大なコストがかかっているがエネルギーの産出は少ない。例えば、風車や太陽光発電、バイオ燃料に多大なコスト(補助金)を掛けた割に、目標値に届いていない。
③気候変動に対する手段の一つは、炭素価格の様に費用を発生させること。
ただ、これまでは価格が低過ぎて機能しなかった。今後は、修正が必要。

3.地球工学的アプローチが必要。
新たな考え方として、地球を人為的に冷却することを調査するなど、地球工学的なプロジェクトを進める必要がある。

といった内容で以下議論しました。

1.これまでの気候政策の誤りとは何か?

2.今後の気候政策は何に対して最も資金を投下すべきか?

3.炭素価格制度はこれまでどの様に機能していたか?また今後、制度を効果的に運用するためには何をなせばよいか?
 

<これまでの気候政策>
1.非現実的な目標設定。
1990年水準から25%減らす温室ガス削除目標。
京都議定書でカナダは6%削減を表明したが実際には24%増加。
2009年のコペンハーゲンで日本は25%削減を掲げたが放棄。
炭酸ガス排出削減を約束するも実現できず。高コストをかけて無意味なほどわずかに削減。
2.効率の悪い再生可能エネルギーに補助金を注ぐ。

<今後の気候政策>
1.気候の経済への影響。
降雨量が増えれば、水力発電や農業生産には好都合だが、決壊や広範囲での洪水を引き起こすため道路設備には好ましくない可能性。

・高潮による沿岸部の被害。
・農業、漁業、観光の生産性に対するマイナス影響。
・長期的な気候の悪化と異常気象の発生による、人口移動と紛争が発生するリスク。
・海面の上昇と洪水被害の悪化により生じるコスト。
・気候変動の影響緩和、適応に向けた支出の増加による財政状況の悪化。
・エネルギー価格の上昇、投資の増大など炭素排出を削減するために伴うコスト。
・一部の国では食料その他の輸入の増加に伴う財政圧迫。


以下はプラス面
・気候変動の影響緩和のスキームによって新しい収入が生まれる可能性。税に依存しない新たな産業の創出の可能性。


2.再生可能エネルギーに補助金を出すのではなく、研究開発を通じてグリーンエネルギーのイノベーションに専念すること。


3.COP20開催時に世界銀行グループのジム・ヨン・キム総裁は、次のCOP21において下記の包括合意を目指すように訴えたそう。
・全締約国に対し、炭素価格制導入
・化石燃料の補助金徹底
・再生可能エネルギーを促進する環境づくり
・極端な暴風雨にも耐え得るプロジェクトへの投資
・経済転換により効果の見込まれるプログラムやプロジェクトに対する需要は高まる。こうした目標は、官民や内外の投資家に対して、クリーンなエネルギーや交通システム、持続可能な農業・林業、資源を有効活用した新たな製品に対する長期投資への需要と収益性に強力なメッセージを送ることになる。
 

<炭素価格制度>
1.炭素税を課すことにより、次のような効果が期待できる。

・二酸化炭素排出量の減少省エネルギー技術開発の誘引
・課税金額が大きいほど化石燃料需要の抑制につながり、削減量は大きくなる。また省エネルギー技術への投資や開発意欲も向上すると考えられる。
 

<メリット>
・削減量が大きいほど支払う炭素税が減るので、企業には削減技術開発を促進するインセンティブが強くなる。
・政府は炭素税による税収が得られるため、それを使ってさらに環境対策ができる。
・化石燃料の値段が上がるため、使用量を抑えられる。

<リスク>
・炭素税により確実に企業や家庭の負担が増える。
・コスト削減のために企業が環境税のない海外へ移転し、海外で多くの温室効果ガスを発生させ、結果的に削減にならない可能性。
・企業の負担を増大させることで、国際競争で不利になる可能性。

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ネアンデルタール人ってかなり屈強だった様ですが、ヒト/イヌ連合軍の前に屈したなんて話もあるみたいです。
以前は、ヒトとネアンデルタール人が友好関係にあったなんて記事も見たことありますが、研究が進むにつれて過去がどんどん変化していくのって、とってもおもしろいですよね。
シミズの過去も今後の研究でどんどん変化していったら(ry


☆☆☆☆☆☆☆☆
さて、昨年12月13日(日)のAM10時から『The Economist』の勉強会を開催しましたので、そのレポートを掲載しますね。

そうなんです。以前、当ブログでメンバー募集を行ってた『The Economist』の勉強会ですが、細々と開催してます。

今回取り上げた記事は以下二つです。
※下記リンク先に原文あり

・Coalition of the grudging

・Clear thinking needed
 
今回は、『Coalition of the grudging』を読んでいきましょう。


『Coalition of the grudging』要約

1.フランスは欧州各国を戦争に巻き込もうとしている。
先月のエジプト上空の飛行中に爆弾で224人のロシア人を殺されたことへの怒りや、テロリストを地球上のどんな場所までも追いかける、といった姿勢からロシアとの連携強化を望んでいる。
また、EUに相互防衛条項を訴えている。
 

2.欧州の指導者は戦争には慎重。
パリでのテロはどこでも起こった可能性があるという共通認識から、欧州全域でフランスへの同調意識が拡がっている。
しかし、欧州指導者たちは「戦争」の言葉を使っておらず、イタリアの外相パオロ・ジェントローニは、フランスへの支援を口にするが、「イタリアが戦争状態にあるわけではない」と発言。


3.フランス世論は自由への意見が小さくなっている。
市民の自由を標榜する左派の意見は聞こえなくなり、世論調査ではフランス人の84%が「自由の制約を受ける用意がある」と回答。
テロリストの攻撃により、フランスは市民的自由と国家の安全保障間のバランスの再調整を考慮している様に見える。

といった内容で以下を議論しました。 


1.フランス国内で今後テロの発生を防ぐためには、どういった施策を採るべきか?

2.フランスとロシアが連携することで得られるロシアのメリットは?ロシアはフランスとの連携の先にどこに行き着こうとしているか?

3.シェンゲン協定で定められた国境封鎖期間を過ぎた後、欧州各国の動きはどの様に推移していくか?
 

以下は事前に調べた内容や議論での気付きです。宗教と政治の話題はとってもナイーブなので、今回は特に個人の主観は排して、ファクトベースで考えました。

<フランスでなぜテロが?>

1.西側世界でムスリム人口が最も多い国であるにも関わらず、2004年からブルカ着用を法律で禁止するなどムスリムの不満が生まれやすい状況。欧州人権裁判においても、ブルカで顔を覆い尽くす行為は治安維持や人々の共生を難しくする恐れがあるとのフランス政府の主張を認める。
英国もムスリム人口が多いが、パキスタン、バングラデシュ出身者が多く、一方フランスは北アフリカのアラブ中心。構造的に戦士が生まれやすい土壌?

2.フランス兵を多くイスラム過激派がいる海外に派兵している。西アフリカ、中央アフリカ、イラクへ数千人規模で派遣。ジハーディストとの戦いの最先鋒と言える。

3.寛容(トレランス)を強調するが、強力な世俗主義で神聖冒涜も許容する文化に対しても反感が。シャルリー エブド誌も言論の自由を言うが、ムハンマドを冒涜しイスラム圏で大きな反感を買っている様。
 

<ロシアがシリアに介入し、アサド政権を支援する理由>

1.シリアのアサド政権は以前から友好関係にあり、経済的・軍事的利益がある。旧ソ連圏外で唯一保持しているシリアのタルトス港の軍事基地の保持を続けたい。
同基地は、ロシア海軍が地中海におけるプレゼンス維持の為に重要。
活動の範囲を大西洋まで拡げる為には、黒海から地中海を抜けていく必要がある。
ロシアの潜水艦が大西洋の海底に敷設された通信ケーブルを監視している兆候あり。

2.シリアから近隣の中央アジアへのテロ波及の警戒心。
チェチェン人やチェルケス人は歴史的にロシア帝国の圧政やソ連の政策により、強制移住させられた過去があり。かなりの人数がアラブ地域に居住。その為、シリアからのチェルケス難民をロシアが受け入れるべきという要請を黙殺している面もあり。

3.シリアはエジプト、イランからの天然ガスのパイプラインをヨーロッパに伸ばす時の通過点であり、アサド政権は親ロシア政権。
 

<シェンゲン協定の瓦解?>
ハンガリーに次いでスウェーデンも国境検問を始める。
これまでのスウェーデンの開かれた移民・難民政策の転換を意味する。
スロヴェニアもオーストリアも検問だけでなく、有刺鉄線の柵を設置。
テロを機にドイツ、オランダ、スイスでも国境検問が始まる。
通常10日間のみ有効で、最大2カ月まで延長可能。
また2013年のアラブの春以降、シェンゲン協定加盟国は2年までの国境検問を可能にすることに合意。


といったところで 、次回の記事で『Clear thinking needed』についてまとめますね。

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さて、前回に続き今回も先週末に行なった『The Economist』勉強会のレポートを掲載しますね。
それでは今回は、『Learning from the Jungle』という記事を読んでいきましょう。
※上記リンク先に原文あり。

『Learning from the Jungle』要約
1.カレーの「ジャングル」は、EUにやってきた不法難民の総数のわずか1〜2%。
しかし、ここから教訓が学べる。
一つ目は、大量でなくとも難民が集中して来ると政治的には大きな頭痛になる。カレーのイメージは劇的、政治家が自国の国境をコントロールできていないことを表しており、政府に政策の変更を強いられている。
二つ目は、欧州に渡った難民の多くが危険を冒してでも他国へと移動しようとしてる。
「ジャングル」の住民の多くは、シェンゲン・ビザを利用し移動して、カレーにたどり着くまでに経済難民になる。

2.EU本部が払うべき注意
EUの新たな提案。シリア、エリトリア、イラクからイタリア、ギリシャに渡ってくる亡命希望者は、他の欧州諸国に移動して亡命を認められる。
亡命の条件はその移動先に留まること。

3.EUは二次移動を最小限に抑えなければならない。
EUの新しい提案を知らない人が多く、また住居その他の利益がくっ付いてくるというオプションがあっても誰も乗り気にならない。

といった内容で、以下を議論しました。

1.なぜ多くの難民が、フランスや英国ではなく、ドイツやスウエーデンを目指すのか?

2.EUの新しい難民政策と従来の政策の相違点は何か?また、どんなメリットとリスクがあるか?

3.EUの新しい難民政策が成功するカギは何か?


事前に調べた内容や、議論での気づきとしては、


・ドイツは経済大国であり、ドイツを頼ってくる難民は多い。
第二次世界大戦後、多く移民を受け入れている。旧ユーゴスラビアはドイツマルクが流通し、ドイツ経済圏で、ドイツ語が話せる人も多かった。
また、多くの労働力を必要とすることから隣国のトルコからも移民を多数受け入れる。高度成長期を支える労働力。
現在、ドイツの人口が減る一方で、移民は年々増加。
ただ、移民の増加に対する国民の不満が高まり、反イスラム団体「Pegida」や類似団体の勢力が拡大しており、政府は頭を悩ませている。
難民不認定となった外国人をできる限り早く強制退去させ、政情を安定させたい様。

・ちなみに、日本では(これまでの友好関係から)トルコからの難民申請者が最も多いが、トルコのクルド人は難民とは政府では認めていない為、難民認定は少ない様。

・2010年からアジアで初めて「第3国定住(すでに難民キャンプで生活してちる難民を別の国が受け入れる制度)」を試験的に開始。

・スウェーデンの場合
かつて貧しい農業国で移民を海外に送り出し続けたという苦い経験から難民受け入れが始まっている。←建て前?
第二次世界大戦では無傷のスウェーデンは、戦火で傷ついた大陸に復興のための資材を提供する輸出国に。今日の通商国家に。
労働力を補うためにも移民労働者を受け入れる。
その後、60年代にはほぼフリーハンドで、政府や大企業が移民労働者を受け入れ続ける。

・EUでは、ビザを持たない難民が漂着した最初の国は、受け入れて最低3年間の居住許可証や社会保障を自国民並みに保証し、働く権利を与えなくてはいけないルール。
イタリアとギリシャにおいてジレンマがある。

・EUも打開に向けて、難民のうち4万人をEU加盟国のGDPに応じ、受け入れる「割当案」を打ち出した。
イタリア、ギリシャ、ドイツ、スウェーデンはこの案に肯定的。
ただ、上記4国以外の反対により、割当は義務ではなく、各国の自由な判断、となんだか腰砕け案。 

・EUではいったん加盟国に入国すると自由に出入りができる。
移動をコントロールできない。テロ事件をきっかけに、移民排斥や移民規制の強化を掲げる政治勢力が台頭することを危惧。

・イギリスやハンガリーの反EUの機運。押し付けに感じる。
人道的に難民受け入れを行っているヨーロッパで逆行するような状態。
難民問題をきっかけに国境という壁を復活させようという考え方が刺激されてる?

・現在のところ対処療法的。

・EUの枠組みが変われば、他国の企業は進出する際に、各国のローカルルールに合わせる必要があり、コストが嵩む可能性あり。
 



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お盆休み中のことですが、友だちの友だちの友だち(つまり友だち)のトルコの人が、マレーシアからフィリピンと台湾と東京を経由して(ややこしい…)わが家にやってきて、三日間滞在してました。
このマレーシアからフィリピンと台湾と東京を経由してやってきたトルコの人は、随分とストイックな食生活をしていたので(実は貧乏旅行でお金がないだけ)、わが国が世界に誇る伝統食ぐるぐる回るお寿司をご馳走した次第です。

外国の人って、ホント納豆が苦手ですよね。「うわぁ、これマズイなぁ。でも、マズイとか言ったら失礼になるしなぁ、でも飲み込めないよ…」と困惑してる顔が微笑ましい限りです。

さて、以前お知らせしてました『The Economist』の勉強会ですが、既に開催してます。
せっかく開催してることですし、振り返りの為にも、今回は先週末に開催した勉強会のレポートを備忘録として掲載しますね。

今回取り上げた記事は以下の二つです。
※下記リンク先に原文あり。



それでは今回は『Time to fix patents』を読んでいきましょう。

『Time to fix patents』要約
1.特許は本来、イノベーションを全ての人に視認できるように義務づけることで、知識を拡散するものである。
しかし、現在、何れの産業においても、強力な特許システムが、イノベーションの促進を阻害している。
それどころか現職の人たちの有利な立場に固着してしまっている。

2.アイディアは重なり合い、イノベーションが引き起こされる。
シェア、アイディアを拡大し、社会に莫大な利益をもらたす。
特許は、大きな新鮮なアイディアをもたらそうと懸命に努力する人に報いる為に存在するべき。

3.政府は特許の期間を少しづつ削減すべきである。
特許システムがイノベーションに遅れをとる時、独占企業が生まれる。
現在の特許体制を修正する時である。

といった内容で、今回は以下を議論しました。

1.強力な特許システムはどのようにしてイノベーションを阻害しているか?

2.現代において特許システムは必要か?不要か?

3.必要であるならば、今後どのように運用していくべきか?
不要であるならば特許システムに変わる代替案は?

事前に調べた内容や、議論での気づきとしては、

・IT産業では、Googleの特許買取推進プログラムが象徴的。

・パテントトロール対策について
米国での特許訴訟の割合は、パテントトロールで62% 
2012年のCNETの記事
ただ、日本においては、原告勝訴率は26%程度なので、パテントトロールは成立しづらい。
米国の中でも原告勝訴率が特に高いテキサス州は77%。

・新興IT企業の主張
特許は取得しても防御目的にのみ使用。オープンプラットフォームを守る。
米国はソフトウェアに関する特許の取得が簡単すぎる。厳しくするべき、という意見がある。
つまり「自分たちは特許はいらない」という意見とも取れる。

・新興企業にとって、技術を高く買ってくれるパテントトロールの存在はありがたい?

・製造メーカーにとっては、特許を取得しておかないと、長い期間をかけて市場に出した製品の研究・開発費が回収できない。

・製造業において、特許の独占はシェアの独占にも繋がるので、知財戦略ってとっても重要。


1人だけで読むよりも格段に学びがありますよね。
と言ったところで、次回の記事で『Learning from the Jungle』についてまとめます。
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フィリピンからきた友人ビーちゃん(仮名)があと数日でお国に帰るってことで昨晩送別会をしてきました。
この1年間というものかなり頻繁に一緒にご飯を食べに行っていたので、同時にぼくの英語力もそれはもう飛躍的に向上し、美味しいと思っているかいないか位は分かるようになりましたよ。
和食を食べるとだいたい「no taste」って言うんですよね。どんな舌してんだよ。。。
そして送別会は、彼の意向はスルーして和食でした。
お造りおいしかったです。シミズです。


さて、せっかく英語に触れる日常であったのに、ビーちゃん(仮名)の帰国により英語から全く離れてしまうのももったいないので、半強制的な勉強の場をつくりたいと考えています。

といったところで The Economist なんですけど、ほんとむずかしいですよね。これまで何度となくこの週刊紙(雑誌の体ですが新聞らしいです)を読み続けようとチャレンジしましたが、睡眠導入剤の役目しか果たしてくれませんでした(これなくても寝付きはバツグンにいいんですが、読むと更に拍車がかかるんです)。
半強制力をもって「どうしても読まねばならぬ」状況に持っていくためには、ひとりだけの行動に終始させないことなんだな、って最近勉強会とかに出席するようになって気づいた次第です。
そういったわけで、会社とは関係なくなんですけどThe Economistの勉強会を定期的に行いたいと思います(どこかで開催してないか探したんですけど、関西ではなかなか見つからなかったんです)。

[概要]
・隔週土曜日の朝9時から2時間。
・当日ディスカッションする記事を事前に3つ決定し、各参加者は該当記事を読んでくること(記事の選定は、当日の進行担当者が行い、1週間前までに提示。経済、金融、科学、国際政治、技術などからバランスよく選んでください。ただ、国内政治、国内宗教の話題は避けてください。主義主張をぶつからせる必要ないですしね)。
・ディスカッションは日本語で行います(英語でディスカッションするとか、とりあえず勘弁してください)。

[場所]
・京都市内のどこかのカフェ

[人数]
・まずは3〜5人くらいからゆるふわに始めたいと思います。

[目的]
定期的にThe Economistを精読するインセンティブをつくる。
The Economistって毎週1人で読み下すのはほんとかなり大変です。
定期的なアウトプットの場をつくることで「どうしても読まねばならぬ」状況を生み出せるので、これはぼくみたいな飽きっぽい人間にもうってつけ。
あと共有できる人がいると楽しいですよね。

[期待する効果]
「The Economistを10年間読み続ければ何かが変わる」と、どこかの誰かが言ってました。誰かは忘れましたが。
読み続けたことないので、“なにが”  “どう” 変わるのかは言えませんが、やってみる価値はあるのではないでしょうか。
休日の朝に早起きするだけでも気持ちいいですしね。

[連絡先]
シミズの連絡先をご存知の方は、メール、電話、Twitter、Facebook、Linkedin、LINEなどなどでご連絡いただけるとうれしいです。
ある程度の人数に達した時点で、締め切る場合もございます。

そんなこんで関係ないですが大阪の新世界セルフ祭りも近づきとても楽しみです。
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