ネアンデルタール人ってかなり屈強だった様ですが、ヒト/イヌ連合軍の前に屈したなんて話もあるみたいです。
以前は、ヒトとネアンデルタール人が友好関係にあったなんて記事も見たことありますが、研究が進むにつれて過去がどんどん変化していくのって、とってもおもしろいですよね。
シミズの過去も今後の研究でどんどん変化していったら(ry


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さて、昨年12月13日(日)のAM10時から『The Economist』の勉強会を開催しましたので、そのレポートを掲載しますね。

そうなんです。以前、当ブログでメンバー募集を行ってた『The Economist』の勉強会ですが、細々と開催してます。

今回取り上げた記事は以下二つです。
※下記リンク先に原文あり

・Coalition of the grudging

・Clear thinking needed
 
今回は、『Coalition of the grudging』を読んでいきましょう。


『Coalition of the grudging』要約

1.フランスは欧州各国を戦争に巻き込もうとしている。
先月のエジプト上空の飛行中に爆弾で224人のロシア人を殺されたことへの怒りや、テロリストを地球上のどんな場所までも追いかける、といった姿勢からロシアとの連携強化を望んでいる。
また、EUに相互防衛条項を訴えている。
 

2.欧州の指導者は戦争には慎重。
パリでのテロはどこでも起こった可能性があるという共通認識から、欧州全域でフランスへの同調意識が拡がっている。
しかし、欧州指導者たちは「戦争」の言葉を使っておらず、イタリアの外相パオロ・ジェントローニは、フランスへの支援を口にするが、「イタリアが戦争状態にあるわけではない」と発言。


3.フランス世論は自由への意見が小さくなっている。
市民の自由を標榜する左派の意見は聞こえなくなり、世論調査ではフランス人の84%が「自由の制約を受ける用意がある」と回答。
テロリストの攻撃により、フランスは市民的自由と国家の安全保障間のバランスの再調整を考慮している様に見える。

といった内容で以下を議論しました。 


1.フランス国内で今後テロの発生を防ぐためには、どういった施策を採るべきか?

2.フランスとロシアが連携することで得られるロシアのメリットは?ロシアはフランスとの連携の先にどこに行き着こうとしているか?

3.シェンゲン協定で定められた国境封鎖期間を過ぎた後、欧州各国の動きはどの様に推移していくか?
 

以下は事前に調べた内容や議論での気付きです。宗教と政治の話題はとってもナイーブなので、今回は特に個人の主観は排して、ファクトベースで考えました。

<フランスでなぜテロが?>

1.西側世界でムスリム人口が最も多い国であるにも関わらず、2004年からブルカ着用を法律で禁止するなどムスリムの不満が生まれやすい状況。欧州人権裁判においても、ブルカで顔を覆い尽くす行為は治安維持や人々の共生を難しくする恐れがあるとのフランス政府の主張を認める。
英国もムスリム人口が多いが、パキスタン、バングラデシュ出身者が多く、一方フランスは北アフリカのアラブ中心。構造的に戦士が生まれやすい土壌?

2.フランス兵を多くイスラム過激派がいる海外に派兵している。西アフリカ、中央アフリカ、イラクへ数千人規模で派遣。ジハーディストとの戦いの最先鋒と言える。

3.寛容(トレランス)を強調するが、強力な世俗主義で神聖冒涜も許容する文化に対しても反感が。シャルリー エブド誌も言論の自由を言うが、ムハンマドを冒涜しイスラム圏で大きな反感を買っている様。
 

<ロシアがシリアに介入し、アサド政権を支援する理由>

1.シリアのアサド政権は以前から友好関係にあり、経済的・軍事的利益がある。旧ソ連圏外で唯一保持しているシリアのタルトス港の軍事基地の保持を続けたい。
同基地は、ロシア海軍が地中海におけるプレゼンス維持の為に重要。
活動の範囲を大西洋まで拡げる為には、黒海から地中海を抜けていく必要がある。
ロシアの潜水艦が大西洋の海底に敷設された通信ケーブルを監視している兆候あり。

2.シリアから近隣の中央アジアへのテロ波及の警戒心。
チェチェン人やチェルケス人は歴史的にロシア帝国の圧政やソ連の政策により、強制移住させられた過去があり。かなりの人数がアラブ地域に居住。その為、シリアからのチェルケス難民をロシアが受け入れるべきという要請を黙殺している面もあり。

3.シリアはエジプト、イランからの天然ガスのパイプラインをヨーロッパに伸ばす時の通過点であり、アサド政権は親ロシア政権。
 

<シェンゲン協定の瓦解?>
ハンガリーに次いでスウェーデンも国境検問を始める。
これまでのスウェーデンの開かれた移民・難民政策の転換を意味する。
スロヴェニアもオーストリアも検問だけでなく、有刺鉄線の柵を設置。
テロを機にドイツ、オランダ、スイスでも国境検問が始まる。
通常10日間のみ有効で、最大2カ月まで延長可能。
また2013年のアラブの春以降、シェンゲン協定加盟国は2年までの国境検問を可能にすることに合意。


といったところで 、次回の記事で『Clear thinking needed』についてまとめますね。